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世の中には、コントロールできる事とできない事があります。どうにもならない事の代表格は自分以外の他人。しかしながら、例えば自分の子どもや部下などは、成長してもらわないといけない対象なのです。

働き方改革だけではありませんが、変革は既得権を奪います。既得権とは、お金や権力、地位だけではありません。労働環境も含みます。

名刺って何枚持っていますか？いや、正確には何種類持っていますか？ですね。えっ、１種類じゃないのと思ったアナタ。モッタイナイ。

昨日のセミナーの後いても立ってもいられず帰る途中にカフェに飛び込み、思いついた端からペンを走らせていました。実は、すでにセミナー中から思いついたことをガリガリ書いていたので、続きをしたくてたまらなくなったのです。

創業するときだけではありませんが、ドメイン（事業領域）を明確にせずに、ただやみくもに突っ走っても経営はうまくいきません。どこで戦うのかという土俵を決める必要があります。

抽象的な表現は相手に伝わりません。これは、講演でも研修でもコンサルでも同じです。知りたいのは「で、何すりゃいいの？」つまり、具体的な解決策が欲しいのです。これが無いと特に経営者からは信用されません。

「無意識を明瞭な意識に変えない限り、それはあなたの歩みを誘導していくことになる。それを人は運命と呼ぶのである。」スイスの心理学者カール・ユングの言葉です。私たちは無意識という目の見えないモノに行動を左右されてしまいます。それを人は運命と呼んだりしますが、本当にどうしようもないものなのでしょうか。

講演やセミナーで、やってはいけないことの１つが、予定していた時間と実際の時間がズレるということです。最もアウトなのが時間オーバー。１分オーバーで評価が１割下がると思っています。

アメリカの臨床心理学者フレデリック・ハーズバーグが提唱した動機づけ・衛生理論仕事に満足をもたらす要因「動機づけ要因」と不満をもたらす「衛生要因」は異なるという考え方です。

何が悪いのかよくわからないし、何かしないといけないのはわかるが、一体何をしたらいいのかわからない。経営者からこんなご相談が寄せられます。

中小企業では人手不足が深刻化し、先の見えないトンネルに入ったかのように社員も疲弊しています。東京商工リサーチの調査では、今年８月の人手不足関連倒産が４５件と、調査開始以来最多になったと発表していますが、内訳としては事業承継がうまくいかなかった「後継者難」型が最も多く、次に続くのが、採用ができない「求人難」型。

元々は人前で話すことが苦手な（と思っていた）私が、なぜ年間１００回以上の登壇をするようになったのか。地元大分に２０年振りに戻り、開業したのが１年後。その準備期間中に考えた事業ドメインが「しゃべれる社労士」でした。

今でこそ講演や研修のご依頼を多くいただき、エラソウに登壇していますが、元々は、とても緊張するタイプで、人前で話す仕事をするなんて以前は想像もできませんでした。

研修や講演など人前で話す仕事を、毎年１００回以上いただくようになったのは、今から４年前。年間３千人以上の前で何か話しています。開業してからというもの、少ないながらもご依頼をいただいていたのが、あることをきっかけに爆発的に増えました。

人は意味不明のことを、頑張って理解しようとはしてくれません。聞いているフリをしても日常生活では問題なんて起きないのです。一生懸命に理解しようとするのは受験勉強など一部に限られます。世の中には話がわかりにくい残念な人がいます。そんな人の話し方の特徴は「ダラダラと長い」

生産性の高い仕事をするために最も重要なのは「段取り」です。片っ端から仕事をするという非効率的な働き方を避けるために、事前に手を止めて考える習慣が必要なのです。翌日の仕事の段取りをしている時に考えなければならないのは、いつ、何を、どの程度の時間をかけて処理するのかということ。

職場で働き方改革を進めていくのもＰＤＣＡです。難しく考える必要はありません。シンプルにＰ（プランニング）Ｄ（実行）Ｃ（チェック）Ａ（改善）を回していくだけです。この時に絶対にやってはいけないのが、経営者の一方的な押しつけ要望を聞いた後にフィードバックしないそして、中途半端な状態で改革を辞めることです。

労務管理上の問題はさておき、月曜から金曜まで毎日３時間残業するのと、平日は一切残業しないが土日の休日に出勤するのとどちらかを選ぶとしたら皆さんだったらどうしますか？

企業の支援機関を通じて研修のご依頼をいただいた会社の経営者と打ち合わせをしてきました。なんでも社内のコミュニケーションに悩んでいるということ。経験上、問題の本質は別のところにある場合が多いので、このような時は特にじっくりと話を聞いていきます。

働き方改革というと、どのようなイメージがありますか？残業時間を削減し、年次有給休暇をどんどん与え賃金を上げたり、手当を新たに支給したり、はたまた法律を上回る休暇制度を導入したり・・・。そんなところばかりに焦点が当たります。