支援内容

働き方改革と労働生産性の向上はセットです。そのためにはタイムマネジメントの技術が必要となります。新入社員向けから管理職向けなど会社が抱える悩みに応じた研修メニューをご提案します。

労働力人口が激減し、求人倍率の高い現状では限られた人数で業務改善をしながら労働生産性を上げていくしかありません。経営者と伴走しながら「月曜日の朝が待ち遠しい!」

そんな会社作りを支援します。

目次

タイムマネジメント研修|社会人向け

研修の概要

働き方改革が本格的にスタートしてからというもの、次々と法改正が行われています。ところが、全国的にも正社員の年間総労働時間は思うように減っていません。それどころか過重労働が原因の労災認定件数は過去最高という異常事態です。もちろん法令順守は大切なことではありますが、それだけで労働時間を削減するのは無理があり、皮肉にもそれを歴史が証明した形となりました。

何が足りなかったのか。

原因の1つがタイムマネジメント、つまり時間の使い方を学ぶ機会が無かったことだと私は考えています。仮に労働時間が減っても、業績も減った(落ちた)では本末転倒です。本当に大切な業務になるべく多くの時間を投入することで成果は上がっていくものです。常に締め切りに追われるようになると仕事のクオリティは下がります。優先順位を自分で判断し、確実に処理していくためにはスケジューリングの手法を知らなければ簡単にできるものでもありません。それにはタイムマネジメントは欠かせません。

このタイムマネジメント研修は、一方的な講義だけではなく、個人ワークやグループワーク、クイズなども入れて楽しく理解が進む構成となっています。

研修の効果

この研修では主に以下の効果が得られます。

  • 目標達成のコツ
  • 締め切りに追われない仕事のコントロール能力
  • 優先順位の判断スキル
  • 適切なスケジューリング
  • 部下指導のスキル

また、ライフデザインの作り方や実現の手法を知ることで自己肯定感を上げ、休日の過ごし方などに触れることで、メンタルダウンを防ぐ効果も期待できます。

想定する受講者

  • 仕事の進め方を学ぶべき新社会人
  • 時間外労働を減らして業績を上げる手法を学びたい方
  • 部下の指導方法に悩んでいる管理職
  • 創業や事業承継で時間の使い方が変わる経営者
  • 夢やライフデザインを実現したいと考えている方

研修の内容(例)

※研修時間により構成は変わります。

はじめに

(1)働き方改革に至るまでの施策の流れ
(2)意識改革を阻害するバイアス
(3)労働生産性の向上とは
(4)タイムマネジメントの定義と目的
(5)課題解決の構図

大切なことは何か

(1)ライフ(キャリア)デザインを考える
(2)課題解決のパターン
(3)目標設定と行動計画策定のポイント

仕事術と改善

(1)時間の特性を知る 
(2)仕事を始める前にまず確認すべきこと
(3)締め切りのコントロール
(4)タスク管理とスケジューリング
(5)プロセス分解
(6)振り返りと改善
(7)習慣化のコツ/チェックリストの有効活用

労働生産性を体感するワーク

(1)作戦会議とグループワーク
(2)振り返りと発表
(3)フィードバック

最後に

(1)1年後の自分への手紙
(2)まとめ 

研修時間例

スクロールできます
時間研修内容体感ワーク
パターン1午前中または午後の3時間1~3まで体感ワーク無し
パターン2お昼を挟んで4時間1~5のダイジェスト版体感ワーク1回
パターン3お昼を挟んで5~6時間1~5の完全版体感ワーク2回

金額

パターン1:10万円(税別)
パターン2及びパターン3:税別20万円(税別)

タイムマネジメント研修|自治体向け

※自治体職員向けの詳細はこちらから

タイムマネジメント研修|子ども向け

研修例

  • 小学高学年対象「夢を叶える時間術」
  • 中高生対象「受験に役立つ手帳の使い方講座」
  • 保護者向け「子どもの自己肯定感を育むタイムマネジメント」

業務改善支援

労働力人口が激減し、求人倍率の高い現状では限られた人数で業務改善をしながら労働生産性を上げていくしかありません。
経営者と伴走しながら「月曜日の朝が待ち遠しい!」
そんな会社作りを支援します。

支援の流れ

現状把握

モラールサーベイ(従業員満足度調査)を実施する場合もあります。

課題設定

起きている問題に対して適切な課題を提案します。

タイムマネジメント研修

時間の使い方を変えずに業務改善はできません。まずは、全社員に研修を受講していただきます。

計画立案・実行・振り返りと改善

プロジェクトチームを立ち上げ、PDCAサイクルを回していきます。

改善結果の確認

モラールサーベイ(従業員満足度調査)を実施する場合があります。

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